昨今話題になっている太陽電池。つい最近まで、世界各国のメーカーが我先にと参入してきました。ところが、先の金融危機の影響もあり、中国や台湾では太陽電池市場への新規参入中止が相次いでいるそうです。

今週の「東洋経済」(東洋経済新報社)の「ソーラー・バブル崩壊日本勢に復権の好機か」では、今こそ日本が太陽電池産業で復権を目指すべき、とした記事が掲載されています。

台湾では今、深刻な資金不足が起きており、金融機関は危機的な状況だそうです。資金不足が、台湾では成長期待のある太陽電池市場への参入意欲を冷え込ませているのだとか。
また、中国では、太陽電池の材料産業が危機に瀕しています。スペインが太陽光発電の高値買い取り制度を改定したこともあり、材料の供給過剰の懸念が高まっているのです。
一方、日本ではシャープが10年3月までに大阪・堺工場を、されに10年中頃にはイタリアの電力会社エネル等との合併会社を稼働させる予定です。台湾や中国の不振が続いている隙が、新興企業にシェアを奪われた日の丸ソーラー勢の好機、と記事では伝えています。

金融危機の影響が比較的小さい(と言われている)日本の企業。世界の企業が守りに入らざるを得ない状況となっている今こそ、攻めに転じて欲しいものですね。日本の政府も、この様なときだからこそ資金を提供し、日本の太陽電池産業を支援していくべきだと思います。
太陽電池産業は、世界的な成長市場と目されており、日本の技術は世界でもトップレベルのものだと言われています。ただ、企業経営の甘さ、十分な国策の不足などにより、他国の後塵を拝していました。
世界が不況に苦しんでいる今、これをチャンスと見て官民一体となり、日本の太陽電池産業が世界に打って出るときだと思います。