そもそも女女格差って何だ！　そんな男性のために女女格差の概要から原因、そして実態までわかりやすく説明したのが今回の記事。

読んで字の如く、女女格差とは「女と女の間で生まれる格差」のことなのだが、巷で使われる格差とはちょっとばかり意味が違う。この場合の格差は、「似たような環境や生い立ちだからこその、身近にある微妙で複雑な差」。たとえば「職場の同僚」、「大学時代の同級生」、「子どもの同級生の親」……などなど、共通点が多い人にこそ感じてしまう差である。

記事中には実例が多数挙げられているのだが、格差として紹介されているものは「地方出身か東京出身か」から始まり、「結婚しているかしていないか」、「子どもがいるかいないか」、「夫婦関係は良好か否か」、挙句の果てには「美人かそうでないか」といったどうにもならない問題まで、一体女はどこまで比べあったら気が済むんだよ！　と自分のことは棚上げして叫びだしたいくらいのラインナップ。

ところで記事の終盤に、「私立の小学校へ入学したため、早々に女女格差にさらされることとなった女子アナ」の話が載っていたのだが、それを読んだ瞬間、自分の子ども時代（通っていたのは公立小中）がフラッシュバックした。

同じ公立小学校、中学校に通っていながら生まれる差。「ピアノを習っているか習ってないか」、「ストパ（縮毛矯正）をかけているかいないか」、「LeSportsac（ブランド）を持っているか持っていないか」、「○○くん（クラスで人気の男の子）と話すことができるかできないか」……。

……女女格差だ！！

男性諸君。今くだらないと思いませんでしたか。思いましたね。

女だって好きで比較しているわけではない。「ついつい」してしまうのだ。

女女格差。

女たちの苦悩は延々と続いていく……。

なんとも寂しい気持ちになるタイトルですが、一人暮らしをしている私としては気になるタイトルなので読んでみました。

取り上げられているのは、少子高齢化と共に進行している「単独世帯の急激な増加」ついてです。

05年度の国勢調査では単独世帯数が、夫婦と子供がいる標準世帯数を上回り、今後も単独世帯は増え続け、逆に標準世帯は減少していく傾向にあるそうです。

一口に単独世帯といっても、学生、社会人、フリーター、伴侶に先立たれた高齢者など様々ですが、こういった単身者が増えたことでファミリー向けの商品の売れ行きが落ちているのだそうです。テレビも大型のものよりも小型のものが売れ、食品も小分けにされたものがどんどん登場しているみたいです。

では単身者はどうして増えているのか？ 核家族化で老夫婦のみの世帯が増えたというのもあるでしょうが、やっぱり未婚率の増加が一番の原因でしょう。

私が気になったデータは05年時点での「日本男女の30～34歳の未婚率」でした。男性で47.7％、女性で32.6％というもの。男性の半数近くは、30歳になっても未婚のままなんですね。「こんなにも？」と思いましたが、実際、何を隠そう私もこの中に含まれているし、周りの友人のことを考えても、この数値には納得できるものがあります。

親から「結婚は？」というプレッシャーを受けているという人も、「もうすでに親は何も言ってこなくなった」なんて人も、この年頃にはいるかと思いますが、この数値を見て、少子高齢化を憂うのではなく、「自分だけじゃないんだ」ってホッとしてる独身者は、私だけではないでしょう。

世間一般では社会問題になっていても、当の本人がこの数値を見て、逆に安心してしまっているのだから、状況が好転するのは難しいかもしれませんね。

以前は、結婚して、子供がいて、というのが当たり前でした。私も子供ながらに結婚は25歳ぐらいかなぁなんて思ってましたが、しかし、最近はその当たり前も変わってしまい、結婚を最優先に考える人は少なくなってしまいました。

記事の中でも実際一人で生きている方達の普段の生活や考え方が掲載されていますが、大抵は自分のやりたいことを夢中でやって、一人の生活を楽しんでいるようです。

以前の日本がそうだったように、まだ経済の発展が遅れている国は、１世帯あたりの人数が多いことを考えると、日本という国が豊かになったが故の弊害の１つなんでしょうね。それはそれで幸せなことだと思いますけど、20年後、30年後のこの国のことを考えると、どうなっているんだろう？ とちょっぴり不安です。

このように人々にとって最も身近なメディアであるテレビですが、今テレビ業界は崩壊の危機に直面しているという記事が「週刊ダイヤモンド」に掲載されていました。

テレビ局の主な収益は企業からの広告料で、テレビ媒体における広告費は年間２兆円前後。この「２兆円」という現実味のない大金を各局で分けあっているそうです。

２兆円という額を聞くと、やっぱり放送権というものには政治絡みの巨大な利権が関係していてるな、って誰もが思っちゃますよね。でもって、その甘い汁を吸い続けているのが民放各局、広告会社、そして芸能プロダクションといったとこなんでしょうね。

ところが、放送免許に守られ、新規参入企業との競争などに晒されることのなかった、この「ぬくぬく」のビジネスモデルが危機に瀕しているみたいなんです。

原因の１つは、テレビ局の番組制作能力の低下。テレビ局は自分達で面白い番組を創る能力がなくなったので、下請けの番組制作プロダクションに低予算で創らせています。丸投げも横行しているようです。しかも、日本では著作権が制作者側のプロダクションにではなく、テレビ局側にあるそうです。まるで、ジャイアンの名台詞「俺のものは俺のもの、お前のものも俺のもの」みたいですね。

しかし、プロダクション側はいよいよこのような「地主と小作人」のような関係から脱却するために、反乱を起こしつつあるようです。プロダクション同士が集まり共同出資して会社を立ち上げたり、映像コンテンツの専門ファンドを組織して、放送権、著作権を自分達で持ったりという動きがあるそうです。著作権の力は絶大です。自分達でコンテンツを創れないテレビ局はもはやジャイアン気取りではいられないでしょう。

２つ目は通信の発達とデジタル化による新規参入企業の増加。今まで狭い業界内でしか競争してこなかったテレビ局は、こういった時代の流れについていくことに苦労しているようなんです。テレビ局の主な収入源である広告料は、通信の発達で急激に普及したインターネットの媒体や、デジタル放送になって新規参入してくる企業に流れていくと予想されています。実際、僕の友人がテレビＣＭの大手広告主である企業で働いているのですが、彼も「ＣＭを販促に使わなくなってきている」と言っていました。

地上デジタル放送がはじまり、2011年には現在の地上アナログ放送が終了します。そんな過渡期にあるテレビ局。放送のシステムよりも、まず企業の体質から変えていく必要がありそうですね。